住宅資金計画を検討するときはプロに相談して進めましょう
家づくりに取り組む際、避けて通れないのが、資金計画です。
土地や建物にいくら使えるのか、月々の返済はいくらなのか、自己資金はどのくらいで住宅ローンはいくら借りられるのか…etc
考えることが多すぎるし、専門的な知識も必要だし、と苦手に感じている人も多いのでは。
現在はSNSやネット上での動画などで、そうしたノウハウを紹介しているコンテンツもありますが、その内容が間違っていないか、吟味するだけでも大変ですよね。
まずお勧めしたいのが、銀行など金融機関の住宅ローン窓口です。資金計画に不慣れな顧客に慣れていますし、ひと通りのことに関しては説明ツールなども用意されていて、わかりやすく教えてくれるはずです。
また住宅会社でも家づくりの資金計画について、展示場やモデルハウスなどで営業担当者が説明してくれるはずです。ビオラホームでもモデルハウスにご来場されたお客様に予算計画に関するご質問にお答えする場を設けています。
自分で情報を調べることも大切ですが、プロに効率よく正しい知識を教えてもらうことも並行しておこなったほうが、より理解や把握が進むはず。うまくプロを活用しましょう。
資金計画に関わる素朴な疑問にお答えします
現在は社会情勢の変化が早く、将来が不透明に感じられて家づくりに着手するのをためらっている方もいらっしゃるようです。しかし、きちんと予算計画を検討していれば、先々のビジョンも見えてきやすいもの。
そこで下記に、みなさんが疑問に持ちやすい項目についてＱ＆Ａをまとめました。ぜひ参考にしてみてください。
Q 自己資金がないと家は建てられない？
A 近年は住宅ローンで建築費用を100％借りられる場合もあります。契約時には手付金が必要になりますが、いまは金利が低いので、無理に自己資金を投入する必要はありません。今後のライフイベントに備えて、ある程度の自己資金は確保しておいたほうがよいでしょう。
Q 自営業者はローンを組みにくい？
A 個人事業主は会社員に比べて、ローンの審査のハードルが高いと一般的に言われています。しかし、個人事業主の場合は、金融機関は直近3年間の確定申告の内容から事業の安定性をチェックしますので、安定した収入があり、税金やローンの滞納がなければ住宅ローンを組むことは十分に可能です。
Q 会社員はどのくらいの勤続年数が必要？
A 会社員の場合、勤続年数が短いと「収入が安定しにくい」とみなされる場合があります。しかし、現在はキャリアアップのために転職するというケースも増えてきていますので、以前ほどは勤続年数にこだわらない金融機関が多くなってきています。
いくら借りられるのか、返済可能額はいくらかをチェック
予算計画の根幹ともいえるのが、住宅ローンです。いくら借りられるのか、返済が可能なのはいくらまでなのかなどを、下記のような手順でひとつひとつ確認していきながら、全体の予算総額の目安を立てていきましょう。
①年収から借入可能額を調べる
金融機関などのサイトでは、年収などの項目を入力していくだけで、おおよその借入可能額、月々の返済額などを算出できるシミュレーションが用意されています。
②自己資金額を確認する
現在の貯蓄額から家の購入後に必要なお金（新居での家具購入費、生活予備費、引っ越し費用、将来のための貯蓄など）を差し引いて、家づくりに使える自己資金がどのくらいあるか、確認します。親からの資金援助も見込めるようであれば、その金額も合わせておきましょう。
③住宅ローン借入額と自己資金から費用の上限を決める
住宅ローンの借入可能額と自己資金を合計すれば、マイホーム入手に使える総予算の上限が決められます。ただし、家を手に入れるには、土地代、建築費、不動産関係費用、諸経費などが必要です。それぞれどのくらいになるか、予算の割り振りをしておくことが重要です。
低金利が続く今が住宅の買い時です
「住宅の買い時はいつ？」という疑問もみなさんお持ちだと思います。住宅ローンの金利面から判断するなら、「低金利が続く、いま」ということになります。
バブル景気の時代には変動金利が8％以上にもなることもありましたが、現在は歴史的低金利が20年以上継続している状況です。このまま低金利が続くかどうかは、今後の景気や国の財政状況にもよりますが、固定金利についてはこれから上昇傾向にあります。
住宅ローンは金額が大きいですし、長期にわたるので、金利が１％違うだけでも総返済額に大きな差が生じます。金利が上昇すれば借入可能額も変わるので、少しでも金利が低いうちにローンを借りて返済を始めたほうがお得ということになります。
ビオラホームでは、FPによるファイナンシャルプランニングも実施しています。まずはお気軽に相談ください。
